設備設計者が転職を考えるべき５つの理由と成功のためのステップ
設備設計をしていて、一度も転職を考えたことがない人はほとんどいないのではないでしょうか？
しかし、下記のような理由で転職活動をしたことはないという人も多いのではないでしょうか。
- 仕事に忙殺されて、具体的に考えることもなかった
- 考えてはみたけど転職活動が会社にばれないか不安
- ネットで検索のみしてみたけど、希望の求人があるかどうかはよくわからない
結論としては、すぐ登録できて、会社にばれることなく、自分に合う求人を探すことはできます。
この記事では、転職を考えるべき理由、と転職活動をはじめるまでのステップについて解説していきます。
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ブログ運営者のかんも、一級建築士取得後に登録、活用した経験があります。
建設業について詳しい担当者より、リクルートの持つ幅広いネットワークを活かして提案された転職先は、要望に合う魅力的なところばかりでした。
設備設計者が転職を検討すべき5つの理由
１．売り手市場で転職に有利
タイミングがよい
学生のときは就職氷河期だったという人も多いのではないでしょうか。
大手企業の社員の方が給料をもらっているのだろうけど、自分のほうが仕事してる・・・と感じたことはありませんか？
当時は就職困難だった会社も、今は即戦力が必要で、入社できるかもしれません。
設備設計者は貴重な存在！高まる需要と人材不足の現状
設備設計者の数は年々減少していますが、設備技術者が必要とされる建築物のニーズはますます高まっています。
特に、データセンターや物流倉庫、工場などの施設では、高度な設備設計が不可欠です。
これらの施設は、エネルギー効率・耐久性・安全性を重視した設備設計が求められるため、専門性の高い技術者の存在が不可欠なのです。
✔ データセンターの増加 → 大容量の電源・空調・防災設備の設計が必須
✔ 物流倉庫の需要拡大 → 省エネ・自動化対応の設備計画が重要
✔ 工場・プラントの新設・改修 → 生産性向上に直結する設備設計が求められる
こうした流れから、設備設計者の市場価値は高まっており、転職市場でも有利です。
今後も設備設計の重要性が増していく中で、より良い環境・待遇を求めて転職を考える設備技術者にとって、選択肢は広がっています！
特に、下記のような資格保持者は優遇されることが多いです。
設備設計者としての実務実績や、資格を武器に、転職市場に挑戦してみませんか？
２．転職市場の活性化
かつては、新卒で入社した会社で定年まで働くのが一般的とされていました。
一方現代では転職がより一般的になっています。
三菱総合研究所の調査によると、中途採用人数が倍増している会社もあることがわかります。
転職者の人数はあまり公表されていませんが、建設業も例外ではありません。
３．ライフスタイルの変化
新卒の頃は仕事一筋だったが、結婚して子供ができ、子供の寝顔しか見られない生活の中で、このままでよいのかと考えたことはありませんか？
会社の上司をみて、自分の数年後の姿と重ねたときに、後悔のない人生だと言い切れる自信がありますか？
自信がない場合、他の会社で働くという選択肢を考えてみるのもよいかもしれません。
４.現職での限界を感じる
建設業は、わりと気質が古い傾向にあると思います。
１つのプロジェクトだけでもたくさんの人がかかわるため、個人の能力だけでできる範囲が限られていること
発注の金額が大きく、仕事を受けるためには時間をかけて築いた人脈も大事であるということ
と、ヒト、もカネも大きい建設業ならではゆえだと考えていますが、このような業界の特性上、会社でも年功序列が根強いと感じる人も多いのではないでしょうか。
上司よりも働いているのに年収は横ばい、努力し続けて昇進したとしても、見えてくる年収の天井。
このように感じる方は再度自分の価値を転職市場で見直してみるとよいでしょう。
５.違う立場で仕事をしたいと感じたとき
建築設備技術者は、様々な箇所で活躍しています。
おおよそ下記のような順番で仕事が発注されています。
設計：発注者→設計事務所
施工：発注者→ゼネコン→サブコン
施工に多くの人数が必要であるため、建築技術者はゼネコンやサブコンに勤めている人が多いですが、予算と希望の大筋を決められるのは発注者のみです。
発注者側の会社に転職すれば、主体的にプロジェクトを動かすことのできる立場となることができます。
発注者側には、転職だからこそ狙えるポジションがあります。
例えば、メーカーの施設管理などは少人数体制のため、新入社員を一から育てるよりも、即戦力となる経験者を採用する方が企業にとってメリットが大きいのです。
新卒時には就職先の選択肢になかった建設業界以外の大企業が、建築職を募集していることもあります。
実際に働く中で、施設担当者が転職者だったという話もよく耳にします。
設備設計者の転職にはどんなメリットがあるのか
設備設計者が転職を考えるメリットは、以下のように多岐にわたります。
1. 年収アップの可能性
現在の職場では年収が頭打ちになっていませんか？
設備設計のスキルは、幅広い業界で求められています。特に大手ゼネコンや設計事務所、デベロッパーでは、経験豊富な技術者を高待遇で迎えるケースが多いです。
2. ワークライフバランスの向上
労働時間の長さを解消したい場合、労働時間が適正で、休暇制度が充実している企業へ転職することで、ライフスタイルの改善が可能です。
建設業の残業が多い要因として、１つではない答えにたどり着くまでに試行錯誤することにあります。
試行錯誤をするのは仕事を受けている側（受注者）であり、発注者は受注者の提案を選択する形になります。
また、建築技術者のなかでも、法規に適合しているかを確認する業務は、主には適合か不適合かを判断する仕事です。
そのため、ワークライフバランスを重視するなら、メーカーの施設担当（発注者側）、官庁、民間の確認申請機関、などが候補となります。
官庁では建築確認申請業務のほか、上下水道局で活躍するケースもあります。
発注者側では、メーカーのほか、ビルマネジメント会社も選択肢に含まれます。
3. キャリアの幅を広げられる
最新技術の活用、海外プロジェクトなどの大規模案件に関われるかどうかは、会社の規模によってきます。
当然ですが、いくら優秀でも会社が受注できない案件は携わることができません。
長きにわたって地域の顔となるような建築に携わることのチャンスは、転職によりつかみ取ることができるかもしれません。
転職を成功させるためのステップ
ステップ１. 転職エージェントに登録する
設備設計者の転職を成功させるためには、転職エージェントを活用するのが最も効率的な方法です。
転職者の多くは転職エージェントを使用しており、三菱総合研究所の調査によると、調査対象会社において、６～８割もの人がエージェント経由で転職しています。
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ステップ２. 自己分析をする
転職エージェントに登録すると、レジュメを記入します。
記入する内容としては下記のような内容となります。
選択肢の中から該当する答えを選んでいくのみなので、１０分程度で登録が可能です。
これらを記入していくなかで、下記を整理していくようになります。
- これまでの経験を整理する（どんなプロジェクトに携わったか）
- 転職の目的を明確にする（収入アップ・働き方改善・新しいチャレンジ）
- 希望する職場環境やポジションを明確にする
ステップ３. 業界の動向をリサーチする
転職エージェントでは、担当者による面談から、転職先の候補の打診があります。
自分でも、専用サイトからどのような求人があるか確認できるので、下記を確認してみましょう。
- 設備設計の求人市場の動向
- どんな企業が人材を募集しているか
- 求められるスキルや資格
ここまでが、転職情報を得るまでの流れです。
転職したいと思う企業があればエージェント経由で応募してサポートを受けることもできますし、
ここで転職をせず在籍企業で勤務を続けるという結論を出すこともできます。
転職活動に関する疑問
会社にばれないか？
転職エージェントの登録で、転職活動をしていると知ることのできる人は、エージェントの担当者のみとなります。
エージェント担当者は、当然個人情報漏洩には細心の注意を払っているため、よほどの不祥事でない限りばれることはないです。
したがって心配不要です。
対して、求人広告型の転職サイトの場合はスカウト機能など、転職希望者の情報を一部開示することで得られる機能もあるので、ばれないようにするためには対策が必要です。
転職しなくてもよいか？
結果として転職しないという人もたくさんいます。
それでも、自分が働くことのできる環境が今の場所でなくてもありそうだ、と知ることだけにでも十分な価値があります。
また、希望の転職を叶えるためにはキャリアアップが必要だ、と自分を鼓舞するきっかけとなることもあるでしょう。
なお、無料であるということに罪悪感を感じる必要もありません。
転職エージェントは確かに無料のサービスで面談、サイトの利用、経歴書の添削や面接の対策までしてくれます。
しかしなぜ無料でできるかというと、企業から報酬を得ているからです。
あなたの勤めている会社も何かしら採用にコストをかけています。極端にいえば、あなたの給料からエージェントに支払われる費用は支払われています。よって、利用に遠慮することはありません。
（まったく転職に興味もない状態で登録を勧めるわけではありません）
面談は必要？エージェントでなくても転職サイトで情報収集できるのでは？
情報収集は、エージェントを利用しなくても転職サイトで行うことができます。
しかし、価値のある情報（一般公開されていない求人）を得るためには面談が必要です。
（面談の時期は相談ができるので、仕事の繁忙期や試験前を避けることは可能です）
転職サイトでは面談しないということもできますが、いずれにせよ面談をしないと非公開情報は得られないケースが多いです。
特に、ワークライフバランスの向上を目指した転職では、非公開求人が重要になります。
前述したとおり、発注者側は試行錯誤をして具体的につくりあげる仕事ではないため、それほどマンパワーを必要としません。
よってポストも少なく、公開求人で応募者が集中すると困るという状況があります。
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転職は、「情報戦」です。
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